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JP4603748B2

Dual mode subscriber unit for short range, high rate and long range, lower rate data communications

Abstract

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Expired 28 August 2020, 6.1 years ago.

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84 claims: 55 independent, 29 dependent

  1. 1
    ワイヤレスデータ通信インタフェースを含む装置であって、 a)第1のワイヤレスデータ通信経路を経由してデータを通信するための第1の電子回路と、 b)第1のワイヤレスデータ通信経路よりも広いカバレッジおよび低い通信レートを提供する第2のワイヤレスデータ通信経路を経由してデータを通信するための第2の電子回路と、 c)前記第1のワイヤレスデータ通信経路または前記第2のワイヤレスデータ通信経路の選択された一方が利用可能なワイヤレスデータ通信経路ではないかどうかを判定し、前記第1のワイヤレスデータ通信経路または前記第2のワイヤレスデータ通信経路の他方が利用可能なワイヤレスデータ通信経路であることを判定するための検出器と、 d)前記利用可能なワイヤレスデータ通信経路を前記データ通信インタフェースに接続するためのスイッチと、 e)データをトランスポートする必要性の有無に関係なく、帯域幅がデータ通信セッションにおいて継続的に利用可能であり、そして、データをトランスポートする必要性がない場合に、前記帯域幅が他の装置によるワイヤレスデータ通信のために利用可能になるように、前記利用可能なワイヤレスデータ通信経路を制御するためのコントローラと を備えたことを特徴とする装置。
  2. 2
    前記検出器は、該装置が圏外にいるかどうかを判定することによって、ワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  3. 3
    前記検出器は、前記ワイヤレスデータ通信経路が輻輳しているかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  4. 4
    前記検出器は、ビットエラーレートが許容できないかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  5. 5
    前記検出器は、フレームエラーレートが許容できないかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  6. 6
    前記検出器は、ワイヤレスデータ通信経路を使用するコストが越えるかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  7. 7
    前記検出器は、ビーコンが検出されないかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  8. 8
    前記検出器は、プローブ応答フレームが受信されないかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  9. 9
    前記検出器は、アクティビティが検出されないかどうかを判定することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能ではないかどうかを判定することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  10. 10
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路または前記第2のワイヤレスデータ通信経路の少なくとも一方がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  11. 11
    前記ワイヤレスLAN接続は、少なくとも一つのIEEE802.11標準規格にしたがって実施されることを特徴とする請求項10に記載の装置。
  12. 12
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  13. 13
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項12に記載の装置。
  14. 14
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  15. 15
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路がセルラー接続であることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  16. 16
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がセルラー接続であることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  17. 17
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路に関連するアクセスコストが、前記第2のワイヤレスデータ通信経路に関連するアクセスコストよりも小さいことを特徴とする請求項1に記載の装置。
  18. 18
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路へのアクセスが加入ベースであることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  19. 19
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路がプライベート・ネットワークであることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  20. 20
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がパブリック・ネットワークであることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  21. 21
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路または前記第2のワイヤレスデータ通信経路の少なくとも一方が搬送波感知多重アクセス/衝突回避方式(CSMA/CA)を使用することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  22. 22
    単一のトランシーバが前記第1のワイヤレスデータ通信経路および前記第2のワイヤレスデータ通信経路の両方を介して通信することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  23. 23
    別のトランシーバが前記第1のワイヤレスデータ通信経路および前記第2のワイヤレスデータ通信経路のそれぞれを介して通信するために使用されることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  24. 24
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、前記スイッチは、最も高い通信レートを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択するように動作することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  25. 25
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、前記スイッチは、ビットエラーレートを考慮して最も高い通信スループットを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択するように動作することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  26. 26
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、前記スイッチは、最も低いアクセスコストを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択するように動作することを特徴とする請求項1に記載の装置。
  27. 27
    前記第1の電子回路は、前記第2の電子回路とともに共通デバイスハウジング内に位置付けられることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  28. 28
    前記第1の電子回路および前記第2の電子回路は、第1および第2のワイヤレスデータ通信トランシーバのそれぞれの部分であることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  29. 29
    前記ワイヤレスデータ通信インタフェースは、ワイヤレスLANアクセスポイントにおいて提供されることを特徴とする請求項1に記載の装置。
  30. 30
    前記スイッチは、前記第1のワイヤレスデータ通信経路が再び利用可能になったことを前記検出器が判定する場合に、より高速でより小さい範囲の第1のワイヤレスデータ通信経路に自動的に接続し直すことを特徴とする請求項1に記載の装置。
  31. 31
    少なくとも第1のワイヤレスデータ通信経路および第2のワイヤレスデータ通信経路からワイヤレスデータ通信経路を選択する方法であって、該第2のワイヤレスデータ通信経路は、該第1のワイヤレスデータ通信経路よりも広いカバレッジおよび低い通信レートを提供し、 前記方法は、 a)データ通信セッションを確立する要求に応答して、前記第1のワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップと、 b)前記第1のワイヤレスデータ通信経路が利用可能である場合に、前記第1のワイヤレスデータ通信経路を使用してデータ通信セッションを確立するステップと、 c)前記第1のワイヤレスデータ通信経路が利用可能でない場合に、前記第2のワイヤレスデータ通信経路を使用してデータ通信セッションを確立するステップと、 d)データ通信セッションが利用可能なワイヤレスデータ通信経路を介して確立されたとき、データ通信信号をトランスポートする必要性の有無に関係なく、ワイヤレス通信のための前記通信セッション中に帯域幅が継続的に利用可能であるように、前記利用可能なワイヤレスデータ通信経路に対してワイヤレストランシーバを制御するステップと、 e)データ通信セッションが利用可能なワイヤレスデータ通信経路を介して確立されたとき、データ通信信号をトランスポートする必要性のない場合に、前記帯域幅を通信ネットワークの他のワイヤレストランシーバによるワイヤレスデータ通信のために利用可能にするステップと を備えることを特徴とする方法。
  32. 32
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路または前記第2のワイヤレスデータ通信経路の少なくとも一方がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  33. 33
    前記ワイヤレスLAN接続は、少なくとも一つのIEEE802.11標準規格にしたがって動作することを特徴とする請求項 32 に記載の方法。
  34. 34
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  35. 35
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項 34 に記載の方法。
  36. 36
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  37. 37
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路がセルラー接続であることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  38. 38
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がセルラー接続であることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  39. 39
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路に関連するアクセスコストが、前記第2のワイヤレスデータ通信経路に関連するアクセスコストよりも小さいことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  40. 40
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路へのアクセスが加入ベースであることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  41. 41
    前記第1のワイヤレスデータ通信経路がプライベート・ネットワークであることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  42. 42
    前記第2のワイヤレスデータ通信経路がパブリック・ネットワークであることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  43. 43
    前記ワイヤレスデータ通信経路の少なくとも一方が搬送波感知多重アクセス/衝突回避方式(CSMA/CA)を使用することを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  44. 44
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、どのワイヤレスデータ通信経路を使用するかを選択する方法は、最も高い通信レートを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択することであることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  45. 45
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、どのワイヤレスデータ通信経路を使用するかを選択する方法は、ビットエラーレートを考慮して最も高い通信スループットを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択することであることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  46. 46
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、どのワイヤレスデータ通信経路を使用するかを選択する方法は、最も低いアクセスコストを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択することであることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  47. 47
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、該ワイヤレスデータ通信経路が範囲内にあるかどうかを判定することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  48. 48
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、該ワイヤレスデータ通信経路が輻輳していないかどうかを判定することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  49. 49
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、ビットエラーレートが許容できるかどうかを判定することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  50. 50
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、フレームエラーレートが許容できるかどうかを判定することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  51. 51
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、ワイヤレスデータ通信経路を使用するコストが許容できるかどうかを判定することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  52. 52
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、ビーコン信号を検出することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  53. 53
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、 プローブ要求メッセージを送信することと、 該プローブ要求に応答してプローブ応答メッセージを検出することと を含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  54. 54
    ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定することは、該ワイヤレスデータ通信経路におけるアクティビティを検出することを含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  55. 55
    第1のワイヤレスデータ通信経路が再び利用可能になったことを検出器が判定する場合に、より高速でより小さい範囲の第1のワイヤレスデータ通信経路を再選択するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  56. 56
    第1のワイヤレスデータ通信経路および第2のワイヤレスデータ通信経路が単一のワイヤレスデータ通信トランシーバによって提供されることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  57. 57
    第1のワイヤレスデータ通信経路および第2のワイヤレスデータ通信経路が2つの別個のワイヤレスデータ通信トランシーバによって提供されることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  58. 58
    第1のワイヤレスデータ通信経路トランシーバおよび第2のワイヤレスデータ通信経路トランシーバがワイヤレスLANアクセスポイントトランシーバによって提供されることを特徴とする請求項 31 に記載の方法。
  59. 59
    少なくとも第1のワイヤレスデータ通信経路および第2のワイヤレスデータ通信経路からワイヤレスデータ通信経路を選択する方法であって、該第2のワイヤレスデータ通信経路は、該第1のワイヤレスデータ通信経路よりも広いカバレッジおよび低い通信レートを提供し、 前記方法は、 a)データ通信セッションを確立する要求に応答して、一つまたは複数のワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップと、 b)前記利用可能なワイヤレスデータ通信経路の選択された一つを使用してデータ通信セッションを確立するステップと、 c)データ通信セッションが前記選択されたワイヤレスデータ通信経路を介して確立されたとき、データ通信信号をトランスポートする必要性の有無に関係なく、ワイヤレス通信のための前記通信セッション中に帯域幅が継続的に利用可能であるように、前記選択されたワイヤレスデータ通信経路に対してローカルワイヤレストランシーバを制御するステップと、 d)データ通信セッションが前記選択されたワイヤレスデータ通信経路を介して確立されたとき、データ通信信号をトランスポートする必要性のない場合に、前記帯域幅を通信ネットワークの他の利用可能なワイヤレストランシーバによるワイヤレスデータ通信のために利用可能にするステップと を備えることを特徴とする方法。
  60. 60
    前記利用可能なワイヤレスデータ通信経路の少なくとも一方がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  61. 61
    前記選択されたワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLAN接続であることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  62. 62
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスLAN接続が少なくとも一つのIEEE802.11標準規格にしたがって動作することを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  63. 63
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスデータ通信経路がセルラー接続であることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  64. 64
    前記選択されたワイヤレスデータ通信経路がセルラー接続であることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  65. 65
    前記選択されたワイヤレスデータ通信経路に関連するアクセスコストが、他の利用可能なワイヤレスデータ通信経路に関連するアクセスコストよりも小さいことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  66. 66
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスデータ通信経路へのアクセスが加入ベースであることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  67. 67
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスデータ通信経路がプライベート・ネットワークであることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  68. 68
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスデータ通信経路がパブリック・ネットワークであることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  69. 69
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスデータ通信経路が搬送波感知多重アクセス/衝突回避方式(CSMA/CA)を使用することを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  70. 70
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、最も高い通信レートを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択することによって選択されたワイヤレスデータ通信経路を判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  71. 71
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、ビットエラーレートを考慮して最も高い通信スループットを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択することによって選択されたワイヤレスデータ通信経路を判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  72. 72
    1より多いワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるとき、最も低いアクセスコストを有する利用可能なワイヤレスデータ通信経路を選択することによって選択されたワイヤレスデータ通信経路を判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  73. 73
    ワイヤレスデータ通信経路が範囲内にあるかどうかを判定することによって該ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  74. 74
    ワイヤレスデータ通信経路が輻輳していないかどうかを判定することによって該ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  75. 75
    ビットエラーレートが許容できるかどうかを判定することによって該ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  76. 76
    フレームエラーレートが許容できるかどうかを判定することによって該ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  77. 77
    ワイヤレスデータ通信経路を使用するコストが許容できるかどうかを判定することによって該ワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  78. 78
    ビーコン信号を検出することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  79. 79
    プローブ要求メッセージを送信すること、および該プローブ要求に応答してプローブ応答メッセージを検出することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  80. 80
    アクティビティを検出することによってワイヤレスデータ通信経路が利用可能であるかどうかを判定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  81. 81
    単一のトランシーバが全ての利用可能なワイヤレスデータ通信経路を介して通信することを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  82. 82
    1より多い別のトランシーバが利用可能なワイヤレスデータ通信経路を介して通信するために使用されることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  83. 83
    少なくとも一つの利用可能なワイヤレスデータ通信経路がワイヤレスLANアクセスポイントトランシーバによって提供されることを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
  84. 84
    以前に利用可能でなかったワイヤレスデータ通信経路が利用可能になった場合に、利用可能なワイヤレスデータ通信経路から再選択するステップをさらに含むことを特徴とする請求項 59 に記載の方法。
Independent claims84